海外旅行で飲食代が10倍に！海外カード誤決済と保険返金で解決した体験談
海外旅行で約3千円の飲食代をカード決済したつもりが後日3万円請求されていた30代女性。カード会社に即座に相談し、海外旅行傷害保険の手続きを経て差額が無事返金されたトラブル体験談。
イチオシスト
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海外の飲食店で請求金額が10倍に！カード会社の旅行傷害保険適用による救済対応 ※GoogleGeminiで作成
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【わたしのイチオシ対策】会計時の金額監視と帰国後の明細チェック！カード会社の保険制度を有効活用
自身が体験したクレジットカードのトラブルについてアンケートで募集し、【わたしのイチオシ対策】として紹介します。
今回は、メキシコ旅行中の飲食店で3,000円程度の会計をしたはずが後日10倍の30,000円でカード決済されていたものの、カード会社の海外旅行傷害保険枠の適用により無事に差額返金を受けた30代女性の体験談をお届けします。
Q1.トラブルがあった当時、そのクレジットカードを主にどのような場面で使っていましたか？
A. 海外旅行先での利用
Q2.トラブルの種類を教えてください。
A. 加盟店との支払いトラブル
Q3.トラブルになった相手を教えてください。
A. 海外旅行先で訪れた飲食店
Q4.どのようなトラブルに巻き込まれましたか？
A. 利用した飲食店から身に覚えのない金額が決済されていました。
Q5.トラブルになったきっかけと、当時の状況や心情を教えてください。
A. 海外旅行で現地の飲食店を利用。後日カードの利用明細を確認したところ利用した飲食店の支払いが10倍の金額になっていて驚きました。
Q6.トラブルになった際、相手（カード会社等）から何か言われましたか？
A. カード会社のオペレーターからは、「相手側のミス、もしくは間違いの可能性が高いのですが、正しい金額の証明が難しいため、海外旅行傷害保険扱いとしてお手続きいただき、後日差額分を返金させていただきます」という旨を伝えられました。
テキパキと対応してくれ、納得のいく説明だったのでこちらも安心してお任せすることができました。証明が難しい内容でも保険扱いしてくれるところに驚きも感じました。
Q7.トラブルの内容を詳細に教えてください。当時の状況や心情を踏まえてご回答お願いします。
A.海外旅行でメキシコを訪れた際、現地の飲食店を利用し、最後に合計3千円ほどのお会計をしました。メニューに金額の表記があり、自分でもしっかり計算。お店の人も会計時に3千円と言っていたのに、後日確認してみると10倍の3万円になっていて驚きました。
もしかしたらわざとではなく、店員のミスで0をひとつ多くしてしまった可能性もあるとは思いましたが、何にせよ絶対に3万円を使った覚えはないので、何とかキャンセルしてもらわないとと思い、焦っていました。
Q8.どのように解決しましたか？
A. カード会社のコールセンターに連絡しました。決済された金額に違いがありキャンセルしてほしいことを伝えると、海外旅行傷害保険として扱うとのことで、後日書類が送られてきました。書類に記入して送り返し、2週間ほどで正しい金額が差し引かれた分が返金。もしクレジットの明細を確認していなかったら、何も気づかずにそのまま支払っていたと思うので、本当に対応してもらえて良かったという気持ちでした。
Q9.トラブルを経験して、後悔していることや「もっとこうすれば良かった」と思うことはありますか？
A. 普段からお会計の時はしっかり金額を確認することと、できるならレジや機械の操作をちゃんと監視しておくべきです。日本の感覚であまり見てはいけないような気がして目をそらすことが多かったですが、それは海外だと不正しやすい状況を作ってしまうので、「ちゃんと見ているよ」ということを態度で示した方が良いと思いました。
また、利用明細をしっかり確認して間違いがないかを見る習慣もつけておきたいです。
■編集部解説
現地での桁入力ミスや言葉の壁による誤決済に対し、帰国後の明細確認とカード会社の保険制度活用で救済された事例です。加盟店側の入力ミスを防ぐため会計時の決済端末の画面注視が求められる一方、証明が困難な海外での手違いに備え、カード会社側の補償制度と利用者の明細チェック双方による自衛が不可欠となります。
Q10.同じような被害を防ぐために、他の人へ伝えたいことがあれば教えてください。
A. 不正利用や間違いに気づいたら、とにかくカード会社に連絡して指示を仰ぐのが良いと思います。会計時はとにかく注意してこちらでもチェックする姿勢を持つことが大切です。
■編集部まとめ
海外の飲食店で桁入力エラー等により10倍の金額で決済されるも、帰国後の利用明細確認とカード会社の保険適用により無事差額返金を受けた事例です。海外では言語や通貨の違いから誤決済が生じやすいため、会計時の金額画面の注視と、帰国後の利用明細チェックを怠らない姿勢が被害防止の要となります。
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